必要な資質・能力及び入社関連
コンサルティングを行う人のことをコンサルタント(consultant) 、コンサルティングを業務とする企業をコンサルティングファーム(consuling firm)と言う。
コンサルタントには、当該業務または業種に関する高度な専門知識もさることながら、観察・整理・構成・分析・指導・プレゼンテーションに関する高い能力、論理能力、広範な知識、体力など様々な資質が必要とされる。
直接的にコンサルタントに必要な資格というものは無いが、業務上関係する国家資格としては、弁護士・公認会計士・技術士・中小企業診断士・不動産鑑定士・税理士・社会保険労務士・司法書士・行政書士・簿記などがある。 また大企業においてはシステム全体を刷新するような内容のコンサルティング依頼もあるため、ERPソフトなどのシステム導入に関するサポート・システムの新規開発・システム間結合など、情報システムを伴う場合が多く、情報処理技術者試験・シスアドなどに代表されるIT・システム系の資格、またERPベンダーが設定する独自資格などが必要な場合も多い。ただし、これらの資格は戦略系ファームでは新卒・中途を含め殆ど必要とされていない。医療・保健・福祉分野のコンサルティングにおいては、医師・保健師・社会福祉士・精神保健福祉士・臨床心理士・管理栄養士などの資格を持つ専門職が業務に当たっている。
コンサルタントは、平均として高収入であり、その反面、激務・実力主義という厳しさを特徴とする。特に外資系コンサルティングファームではup or out(昇進するか、さもなくば去れ)という暗黙の了解を持つ企業も多く存在する。しかしそうしたファームにおいては会社都合・自己都合などの理由を問わず退職は珍しいことではないため、退職することを肯定的に捉え「卒業」と呼び習わすファームもあり、また退職者同士のコミュニティ組織を持つファームも存在する。
入社試験は独特かつ難関とされており、「ジョブ」と言われる数日間の擬似業務での評価を以って採用内定の可否を判断するファームもある。
またそれ以外のファームにおいても、論理力・英語力・問題解決スピードなどを求められる難関の筆記試験、コミュニケーション能力・プレゼンテーション能力・「発想力」などを問うグループワーク試験、ロジカルシンキング・即応力及び総合的な能力を問う面接試験など、非常に独特な試験を突破する必要があり、高度な能力が求められる。 こうした採用試験は独特であるため、近年の書籍において「コンサルティングファームの採用試験で問われる〜」などの売り文句が掲載される場合がある。
なお、コンサルタントは「現場から役員クラスまでを含む多くの人間に助言を行う」という業務の性質上、言葉に説得力を持たせなければならないため、相応の学歴が暗に求められている。
ただし、日系企業では親会社社員の出向先となっている会社も多く、必ずしも実力主義が徹底しているとはいい難い面もある。